ここ数年でセルフレジメーカーを導入する店舗の数は急上昇しています。中にはPOSシステム専門のメーカーもあり、市場規模は年々拡大している傾向です。

各メーカーで多種多様なサービスを展開していますが、セルフレジメーカーのシェア率はどのようになっているのでしょうか。当記事ではセルフレジメーカーのシェア率について開設していきます。

さらに、セルフレジの市場規模や今後のトレンド、おすすめのメーカーを紹介していきますので、今後セルフレジメーカーの導入を検討しようとお考えの方はぜひ参考にしてください。

シェア率の高いセルフレジメーカーは？

ターミナル型POSレジは、80％が東芝テック・NECプラットフォームズ・富士通フロンテックの3社で占められています。次はターミナル型POSレジで、シェア率の高いセルフレジメーカー3社を紹介していきます。

【第1位】東芝テック

東芝テックのセルフレジは、市場でもシェアNo.1を誇っています。さまざまなセルフレジを提供しており、中でも人気の高いのは「WILLPOS(ウィルポス)」シリーズです。

WILLPOSシリーズのセルフレジは2つのスキャナ搭載や、袋詰め位置の変更などでお客様がより便利に利用できるように設計されています。また、重要センサーが付いていることで、スキャン漏れや万引きを防ぐ効果が期待できます。

さらに、売り場移動型セルフレジ「ピピっとセルフ」も注目の商品です。買い物をしながら商品登録を済ませることができるので、会計を待つ手間や時間を省いてスムーズな買い物ができます。

扱っているセルフレジの種類が多いので、自分たちの店舗に合った商品を選ぶためにまずはそれぞれの商品をよく比較しながら選ぶようにしましょう。

【第2位】NECプラットフォームズ

「NECプラットフォームズ」からは、フードサービス業や小売業それぞれの業種別のソリューションが提供されています。そのため、店舗の顧客に合わせたセルフレジを導入することが可能です。

たとえば、フードサービス業界向けの「FoodFrontia」は「店内」「お持ち帰り」を選択することで、テイクアウトの注文や会計にも対応できます。

また、小売業向けのセルフレジは縦型ディスプレイと横型ディスプレイの2種類があり、店舗のレイアウトや置くスペースに合わせて選ぶことができます。自由度の高いセルフレジをお探しの方におすすめです。

POSレジとのセット販売もされているので、新規開店の方や初めてセルフレジを導入しようとお考えの方でもぴったりの商品が見つかるでしょう。

【第3位】富士通フロンテック

富士通フロンテックからは流通や金融、小売業など、さまざな業種に合ったPOSシステムを提供しています。扱っている製品も幅広いので、店舗の規模や運用タイプに合わせたセルフレジを導入できるでしょう。

セミセルフレジ「TeamPOS」はディスプレイの角度調整機能が付いているため、照明が反射しないよう角度を変えることができます。さらに、ガイドLED機能により、レジ操作に不慣れなお客さまでも安心して使用可能です。

また、ハンディターミナルや決済端末も扱っているので、POSシステムと連携させて便利な店舗運用を実現できます。デザイン性も高いので、スタイリッシュなPOSシステムやセルフレジをお探しの方にもおすすめです。

タブレット型のセルフレジメーカーでシェア率が高いのは？

まずは、タブレット型のセルフレジメーカーのうち、シェア率の高いものを紹介していきます。コンパクトでリーズナブルなタブレット型は、小規模店舗でも導入しやすいのでおすすめです。

エアレジ

エアレジは709,000アカウント以上に利用され、リクルートの調査で「利用店舗数No.1」に選ばれたPOSレジアプリです。iPadやiPhoneといったiOS機器を使って利用できるので、既に機器を持っている方はアプリをダウンロードするだけで使用可能です。

リクルートという大手企業が提供しているサービスだからこそ、多くの会社に信頼して利用されているのでしょう。月額費用や利用料金が無料で使えるのも、人気の理由の一つです。

また、売上管理や分析機能、キャッシュレス決済への対応も可能で、さまざまな業種や業態の店舗に選ばれてきました。自動釣銭機「グローリー300」と連携させることで、セルフレジとしても利用できます。

スマレジ

スマレジはさまざまな業種・業態・規模の店舗に導入されている人気のPOSレジです。これまで123,000店舗以上に導入され、中でも小売店や飲食店に多く利用されています。

タブレット型の中で初めて自動釣銭機と連動させたPOSレジで、2013年以降さまざまな店舗に導入してきた実績があります。納品やセッティングまでスムーズに行ってくれるので、初めての方でも安心です。

自動釣銭機「グローリー300」や「グローリー380」と連動させることで、フルセルフレジ・セミセルフレジどちらのセルフレジにも対応できます。

スクエア

Squareは設定も操作も簡単な、無料で使えるPOSレジです。アメリカのSquare社が提供しているサービスで、売上管理や顧客管理、勤怠管理、複数店舗管理といった機能が搭載されています。

世界各国で人気のあるPOSレジで、200万以上の事業者がSquareのPOSレジを使用しています。どんな国のお客様でも簡単に使いこなせる、シンプルな操作性が特徴です。

Squareリーダーやターミナルといった決済端末を使って、セルフレジとして活用します。クレジットカードや電子マネーといったキャッシュレス決済に対応しており、衛生面の強化にもつながります。

Loyverse POS

「Loyverse POS(ロイバースポス)」は世界的に人気の無料タブレット型POSアプリケーションです。170ヵ国以上で利用されており、登録している店舗数は100万店以上です。

アプリケーションは30ヵ国語以上に翻訳されており、スマートフォンやタブレットでPOSレジ機能を使用することができます。機能面でも優れており、割引や返金といった高度な機能も付いています。

さらに、有料のオプションを追加すると、従業員管理や高度な在庫管理、アプリ連携といった機能も使用可能です。14日間の無料トライアルもありますので、ぜひ活用してみましょう。

セルフレジの市場規模や成長率

セルフレジの市場規模は拡大しつつありますが、現在ではどれくらいの店舗に導入されているのでしょうか。ここからは、セルフレジの市場規模や成長率について、日本と世界に分けて解説していきます。

日本のセルフレジ市場規模や成長率

まずは、日本のセルフレジ市場規模や成長率から見ていきましょう。日本のセルフレジの市場規模は、2022年の株式会社矢野経済研究所が行った「POSターミナル市場に関する調査」によって明らかになっています。

セルフレジは2017年頃から急激に普及が広まりました。その理由としては、全国のコンビニチェーン店でセルフレジが導入されたからです。

また、軽減税率の導入やキャッシュレス化の普及により、2019年頃まで需要が拡大しています。2019年のPOSレジ出荷台数は16万台以上を記録しました。

しかし、その後はタブレット型のPOSシステムが普及したこともあり、2021年度の出荷台数は10万台以下にまで低下しています。

現在は経済産業省がRFIDを活用した「コンビニ電子タグ1000億枚宣言」を策定したことにより、2025年までにさらにセルフレジの市場規模は拡大していくと予想されています。

さらに、飲食店リサーチの調査によると、飲食店におけるPOSレジの導入率は41％程度と半分以下であることが分かっています。導入が進んでいると思われる飲食店での導入率がこの程度ですので、まだまだこの先も市場規模は拡大していくことでしょう。

世界のセルフレジ市場規模や成長率

次に世界におけるセルフレジの市場規模について見ていきましょう。世界でのターミナルPOS端末については、「グローバルPOS（POINT OF SALE）ターミナル市場-成長、傾向、COVID-19の影響、および予測（2022年-2027年）」に記載されています。

それによると、2020年時点のターミナルPOSレジの売上は722.8億ドルです。また、2021年から2025年までにさらに拡大することが見込まれています。

近年では、新型コロナウイルスの拡大で非接触決済や非対面決済など、感染症対策にも注目されています。そのため、キャッシュレス決済端末を連携させたセルフレジは、今後も拡大していくことでしょう。

世界のクラウドPOSレジ市場規模や成長率

世界におけるクラウドPOSレジの市場規模は、株式会社グローバルインフォメーションの調査「クラウドPOSの世界市場：コンポーネント別・企業規模別・アプリケーション別・地域別展望、COVID-19の影響分析、および予測(2021年～2027年)」で結果が出ています。

それによると、2021年～2027年の間でクラウドPOSレジは順調に増加を続け、2027年には99億米ドルにまで達すると言われています。

クラウド型のPOSレジは店内に大きなサーバを置く必要がないため、小規模店舗でも手軽に導入が可能です。今後も小売業や飲食店、医療機関など幅広い業界で導入が進むと予測されます。

今後のセルフレジのトレンド予測

この先、セルフレジはますます需要が進んでいくと言われています。ここからは、今後のセルフレジのトレンドについて解説していきます。

インボイス制度の導入によりセルフレジが増える

インボイス制度とは2023年10月1日から新たに導入される税制度で、正式名称は「的確請求書等保存方式」といいます。インボイス制度は、消費税を正確に把握することが目的です。

これにより、店舗は取引の内容、消費税率、消費税額が記載された請求書を発行・保存することが義務付けられます。インボイスに適した請求書がない場合は、消費税の仕入税額控除を受けることができません。

現在と比べても、売り手側の事務作業はかなり増えることでしょう。POSレジの中にはインボイス対応のものも増えており、これを導入することでインボイス制度に簡単に対応できるようになります。

インボイス制度で煩雑化すると予測される事務作業を効率化できるため、インボイス対応のPOSレジは今後も需要が増えていくことでしょう。

様々な業界でセルフレジの導入が加速する

セルフレジを導入することで、会計時間の削減や業務の効率化だけでなく衛生面の強化などさまざまなメリットを得ることができます。

衛生面の強化というメリットもあり、クリニックや病院など院内感染のリスクが高い施設でも導入が進んでいます。特にキャッシュレス決済ができるセルフレジであれば、現金を介した感染を予防できるので需要は高まっていくことでしょう。

さらに、電子タグ「RFID」を使った会計方法は、商品を置くだけで機械が商品情報を読み取って会計業務を行います。バーコードリーダーなどへの接触機会が減ることで、さらなる衛生面の強化が期待できます。

自動化によりセルフレジの需要が高まる

買い物の自動化により、セルフレジの需要が高まることも予想されます。買い物の自動化とは、セルフスキャンシステム(無人店舗)と呼ばれる買い物のスタイルのことです。

このセルフスキャンシステムでは、お客様が店内で買い物をしながら自動で商品登録を行います。そのため、レジに並ぶ必要もなく、会計の待ち時間を気にせずに買い物ができるのです。

セルフスキャンシステムを利用するためには、店舗で専用の端末が貸し出されます。商品をスキャンしながら店内を回り、最後に端末を精算機に読み込ませるだけで会計業務は完了です。

セルフスキャンシステムのテスト運用として、2022年12月15日から全国の一部のセブンイレブンで運用が始まっています。「セブンスマホレジ」では、お客様自身のスマホを使って決済することが可能です。

まとめ

セルフレジメーカーのシェア率や、現在の市場規模、さらに今後のトレンド予測について解説してきました。セルフレジメーカーは近年需要が高まってきており、今後も導入が進んでいくと予測されています。

セルフレジは衛生面の強化につながるというメリットもあり、今後は飲食店や小売業だけでなくクリニックや病院でも注目されていくことでしょう。

ただし、セルフレジはさまざまなメーカーから提供されているため、導入スペースの確保や価格・機能の比較をしてから決める必要があります。自分たちの店舗に合ったセルフレジを見つけるためにも、ぜひ積極的に問い合わせをしてみましょう。

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ここ数年、スーパーマーケットでセルフレジを見かけることが多くなってきました。実際にセルフレジを使って、会計を行ったことがあるという方も多いことでしょう。

とはいえ、セルフレジをまだ設置していない店舗も多く、これから導入を検討するという店舗も少なくありません。スーパーマーケットには、どのようなセルフレジを設置すれば良いのでしょうか。

当記事では、スーパーマーケットにおすすめのセルフレジメーカーを紹介していきます。現在の導入状況や費用相場、導入することのメリット・デメリットについても解説していきますので、ぜひ参考にしてください。

スーパーマーケットにおすすめのセルフレジメーカー5選

スーパーマーケットでは多種多様な商品を販売しているため、それに合わせたセルフレジを導入する必要があります。ここからは、スーパーマーケットにおすすめのセルフレジメーカーを5つ紹介していきます。

NCRコーポレーション

アメリカの「NCRコーポレーション」は老舗のレジメーカーで、世界各国へセルフレジを提供してきた実績があります。日本でもイオンや西友、マツモトキヨシなどで使用されています。

「フレックスセルフ」と「セルフレジスリム」の2種類が販売されており、どちらもコンパクトで小規模店舗やスペースの限られたスーパーマーケットでも手軽に設置可能です。

特に「セルフレジスリム」では、最小フットプリントを採用しておりシンプルでスタイリッシュなデザインが人気です。直感的な操作ができるので、レジ操作に不慣れなお客様でも安心です。

富士通フロンテック

富士通フロンテックでは2013年からセミセルフレジを提供しています。スーパーマーケットでよく見られるターミナル型と呼ばれる据え置きタイプのPOSレジでは、シェア率3位を誇る会社です。

さまざまな種類のセルフレジを取り扱っており、地域密着の細やかなサービスにも対応可能です。スーパーマーケットに特におすすめなのが「TeamPoS/SP」というモデルです。

横幅338mmのコンパクト設計なので、省スペース化が実現できます。また、角度調整可能なディスプレイを搭載することで、照明の反射を避けてお客様が見やすい角度に調整可能です。

寺岡精工

寺岡精工は流通小売業の店舗運営をサポートするための、さまざまなソリューションを提供している会社です。お客様自身のスマホで会計を行う新しいスタイルのセルフレジやマルチセルフレジといった多種多様なセルフレジを提供しています。

中でもハッピーセルフレジはスーパーマーケットにも多く導入されており、対面セルフレジ・フルセルフレジ・セルフ生産期の3つの機能を搭載しています。

縦型・横型のディスプレイがあり、設置スペースや使いやすさによって選択可能です。これまでカスミやマミーマート、フードウェイなどに導入されてきました。

ＷILLPOS‐Self｜東芝テック株式会社

東芝テックはPOSレジの世界シェアNo.1のメーカーです。セルフレジ「ウィルポスセルフ」にはコイントレーが付いており、トレー上で小銭の確認ができるようになっています。

また、業界初「オーバーフロー硬貨自動排出機能」を搭載しており、硬貨が満杯になっても自動的に袋に排出されるため回収の手間がかかりません。

さらに、青果が認識可能な新スキャナを採用しているのも、業界では東芝テックが初めてです。独自の画像認識技術で、青果を色と模様で識別できるようになります。

BCPOS｜株式会社ビジコム

BCPOSはパソコンを使うタイプのPOSシステムで、100業種1万台以上の導入実績があります。スーパーマーケットはもちろん小売業からレンタルショップなど、さまざまな業種業態の店舗に利用されています。

タッチパネルで商品を選択するだけなので、誰でも簡単に操作可能です。パソコンが苦手な従業員やお客さまでも、直感的に操作できるでしょう。

チェーン展開しているスーパーマーケットにおいても、多店舗のデータを一元管理できるので本部で集計する手間が省けます。また、本部が商品マスタ登録をすれば、全店舗のPOSシステムに反映されるので便利です。

スーパーマーケット向けセルフレジの導入価格相場は？

スーパーマーケットにセルフレジを導入するにあたり、導入価格の相場は気になるポイントです。セルフレジの価格相場は、セミセルフレジかフルセルフレジかによって異なります。

セミセルフレジは従業員が商品を登録し、お客様が会計を行うため登録機と精算機が別になります。そのため、高額になるケースが多く、一般的には300～450万円ほど必要です。

一方で、フルセルフレジは登録機と精算機が一体型になっているものが多く、価格相場も200～300万円ほどとセミセルフレジよりは安く購入できます。

フルセルフレジの方が導入コストを抑えられ人員削減効果が高い反面、お客様がすべての業務を自分で行うためストレスになる可能性もあります。客層やお店の規模に応じて、どちらのタイプにするか選ぶようにしましょう。

スーパーマーケットのセルフレジ導入状況

一般社団法人全国スーパーマーケットでは「スーパーマーケット年次統計調査」を行っています。この調査によると、2019年には11.4％だったセルフレジ設置率が、2021年には23.5％とかなり増加しています。

多くのスーパーマーケットで見かけるようになってきたセルフレジですが、導入率は3割未満とまだまだ導入している店舗はそれほど多くはないようです。

今後、新たに設置したいと考えているスーパーマーケットは22.6％、設置数を増やしたいと考えている店舗は13.3％という結果になりました。

一方、お客様が精算のみ行う「セミセルフレジ」の設置率は、全体で72.2％と7割を超えています。新たに設置したい企業は18.2％となっていますので、数年後にはほとんどのスーパーマーケットでセミセルフレジを使用するようになると予測されます。

なお、日本で最初にセルフレジを導入したスーパーマーケットは「イオングループ」で、フルセルフレジ・セミセルフレジを店舗に合わせて導入しています。

最近では、買い物をしながらお客様自身のスマホで商品をスキャンしていく「レジゴー」の取り組みも進められています。利便性の向上や衛生面強化の効果も期待されるセルフレジの市場規模は、今後も拡大していくことでしょう。

スーパーマーケットのセルフレジに求められる機能

さまざまなセルフレジがありますが、スーパーマーケットで使用するセルフレジにはどのような機能があると便利なのでしょうか。ここからは、スーパーマーケットのセルフレジに求められる機能について解説していきます。

キャッシュレス決済

まずは「キャッシュレス決済」に対応できる機能です。近年では、クレジットカードだけでなくQRコード決済やバーコード決済などのキャッシュレス決済への需要が高まってきています。

経済産業省の「キャッシュレスビジョン」では、日本におけるキャッシュレス決済は将来的に80％まで引き上げられることが目標です。そのため、キャッシュレス決済は今後も増えていくと予想されるでしょう。

キャッシュレス決済を導入することで、業務効率の向上や衛生面の強化など店舗側にも大きなメリットがあります。そのため、これからセルフレジを導入するのであれば、ぜひキャッシュレス決済には対応させておきたいところです。

割引・値引き機能

次の機能は「割引・値引き機能」です。スーパーマーケットでは毎日の特売や値下げ商品、まとめ買い割引など、割引や値引きが必要な商品を多数販売しています。

割引や値引きに対応していないと、その都度値引き率を手入力しなければなりません。手入力では入力漏れや値引き率の間違いなど、人的ミスが発生する要因にもなることでしょう。

お客様とのトラブルを避けるためにも割引・値引きに対応できるセルフレジがおすすめです。複数店舗展開している場合は、本部で設定するだけで各店舗のセルフレジを連携できるような機能が付いているものを選びましょう。

ポイントカード対応機能

「ポイントカード対応機能」も付けておきたい機能のひとつです。「スーパーマーケット年次統計調査」によると、ポイントカードを導入しているスーパーマーケットの割合は84％となっています。

ポイントカードの種類としては、自社オリジナルのポイントカードが64.4％と最も多くなっています。既にポイントカードを導入していても、セルフレジと連携させられないと不便です。

お客様が会計時にポイントカードを読み込んだり、溜まったポイントを自由に使ったりできるような機能が付いていると便利に使用できるでしょう。

重量センサー

次に求められるのは「重要センサー」です。ほとんどのセルフレジに付いており、あらかじめ測った重量とスキャン後の重量が一致するかを判断するための機能になります。

もし、スキャン中に重量が一致しないと判断されると、エラーが表示され先に進めなくなってしまいます。これにより、スキャン漏れや意図的な万引きを防ぐことができるのです。

セルフレジに慣れないお客様が利用する場合、どうしてもスキャン漏れが発生するリスクが高くなります。そのため、セルフレジにはぜひ重量センサーを採用したものを選ぶようにしましょう。

多言語対応

最後は「多言語対応」機能です。最近では日本語だけでなく、英語や中国語、韓国語など、さまざまな外国語に対応できるセルフレジが増えてきています。

多言語対応のセルフレジでは、言語選択ボタンを押すだけでお客様が簡単に言語を選択して切り替え可能です。特に免税店など、外国人のお客様が多い店舗においては付けておきたい機能になります。

外国人のお客様にとっても、日本人のスタッフに依頼するよりも気軽に会計業務が行えるはずです。顧客満足度が向上することで、リピート来店率も期待できるでしょう。

スーパーマーケットにセルフレジを導入するメリット

ここからは、スーパーマーケットにセルフレジを導入するメリットを解説していきます。セルフレジの導入を迷っている方は、ぜひ参考にしてください。

レジ回転率の上昇

まずは「レジ回転率の上昇」が挙げられます。これまでは、会計レジ一台に従業員一人が立って、会計業務を行う必要がありました。

購入する商品アイテムが多い場合などは一人のお客様に時間がかかり、レジ待ちのための長蛇の列ができてしまうというケースも珍しくありません。

しかし、セルフレジなら従業員が行う作業が少なくなるので、レジの回転率がアップします。待ち時間が短くなることで顧客満足度も向上するので、店舗とお客様双方にメリットがあるといえるでしょう。

人件費の削減

次のメリットは「人件費の削減」です。セルフレジでは、お客様が商品の精算や袋詰めを行ってくれるのでレジスタッフが最後まで行う必要がありません。

会計を行っていたスタッフを、品出しや問い合わせ対応、事務作業に回ってもらうことができるので、少人数でも店舗を運営ができるようになります。

特にフルセルフレジの場合は、複数台に1人の常駐スタッフで良いのでさらに人件費の削減につながるでしょう。人手不足に悩む店舗では、セルフレジを置くことで人手不足問題の解消ができるはずです。

精算ミスの防止

セルフレジには自動釣銭機が付いており、お客様が投入した現金に対してお釣りが自動で計算されます。金額の入力ミスやお釣りの取り間違いを防ぐことができるので、正確な精算業務が可能です。

値引きの入力漏れなども防ぐことができるでしょう。これまでのスーパーマーケットにおいて、閉店後のレジ締め作業は手間と時間がかかるものでした。

帳尻が合わないと、何度も集計し直さなければならないからです。その点、セルフレジであれば、人的ミスを防ぐことができるのでレジ締め作業も楽に行なえます。

衛生面の強化

最後のメリットは「衛生面の強化」です。お金は不特定多数の人が触れているため、目には見えない多数の細菌やウイルスが付着しています。そのため、硬貨や紙幣を介して、感染症が拡大する可能性も十分にあるのです。

スーパーマーケットでは野菜など生で食べる食材も取り扱っているため、従業員がお金に触れる機会はできるだけ少ないのが理想です。

セルフレジであれば従業員がお金に触れる必要はありませんし、お客さまとの接触機会が減るため衛生面が強化されます。キャッシュレス決済機能を搭載することで、さらに衛生面の強化ができるでしょう。

スーパーマーケットにセルフレジを導入するデメリット

セルフレジの導入にはさまざまなメリットがありますが、デメリットもあるため注意が必要です。ここからは、スーパーマーケットにセルフレジを導入するデメリットを解説していきます。

導入コスト

一番ネックになるのは「導入コスト」でしょう。セルフレジの購入には数百万円の費用がかかるため、手軽に購入できるものではありません。

さらに、決済手数料やメンテナンス費用など、初期導入費以外にもランニングコストがかかるでしょう。導入する機種や搭載する機能によって価格は異なりますので、予算に合わせて機器を選ぶ必要があります。

予算が限られている場合は、サブスクやリースといったプランで導入するのもおすすめです。また、セルフレジの導入に伴い、補助金や助成金が活用できる場合もあるので事前に調べておきましょう。

設置スペースの確保

次に「設置スペースの確保」が必要です。スーパーマーケットに設置するセルフレジはサイズが大きいものが多いので、どこに設置するか事前に検討しておかなければなりません。

フルセルフレジを複数台設置するのであれば、「セルフレジスペース」を店内の一角に設ける必要があるでしょう。セルフレジは電源の利用が必須なので、電源や動線の確保も必要です。

さらに、サポートスタッフが全体を見渡せるような配置にしておくと、トラブルが起きてもすぐに対処できます。特にスペースの限られたスーパーマーケットは、設置スペースを確保しておきましょう。

慣れない顧客へのサポート

「慣れない顧客へのサポート」も必要です。最近では、さまざまな店舗でセルフレジが導入されているので、セルフレジを使ったことのあるお客さまも増えてきました。

とはいえ、高齢の方や機械操作が苦手なお客様などは、使い方が分からず時間がかかってしまうことも少なくありません。常駐スタッフを配置しておき、バーコードの読み取りなどをサポートする必要があるでしょう。

また、セルフレジの操作自体は問題ないお客様でも、商品アイテム数が多いと「自分で会計するのは面倒」と感じる可能性もあります。お客様がレジを選択できるよう、有人レジとセルフレジの2種類を用意しておくと顧客満足度の向上につながるはずです。

不正が起きるリスク

最後のデメリットは「不正が起きるリスク」です。セルフレジはお客様自身が商品をスキャンするため、レジを通っていてもスキャン漏れや故意の不正が起きやすくなります。

万引きを見つけても「スキャンできたと思い込んでいた」と主張されると、故意か過失なのかの判断が難しくなるでしょう。

そのため、防犯カメラの設置や重量センサーなど、不正対策が必要になります。従業員をセルフレジ全体が見渡せる位置に配置することも、不正の抑制につながるでしょう。

まとめ

スーパーマーケットにおすすめのセルフレジメーカーや導入価格の相場について解説してきました。セルフレジを導入することで、レジの回転率アップや人件費の削減といったさまざまなメリットが得られます。

反対に、導入コストや不正のリスクといったデメリットもあるので、導入すべきかどうか費用対効果を考えながら検討するようにしましょう。

セルフレジの機能は、機種によってさまざまです。スーパーマーケットでは割引・値引き機能や重量センサーの付いたものを選ぶようにしましょう。ぜひ店舗に合ったセルフレジを導入して、店舗運営を効率化することをおすすめします。

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