教員の適応障害で転職｜辞める時のポイントを元教員が解説

教員の仕事で適応障害になってしまった・・・

転職したいけど、具体的に何をすれば良い？

このようにお悩みではないでしょうか。

この記事を執筆している僕自身、元教員として働いていた過去があります。

そして適応障害になってしまい、退職しました。

今回の記事では、同じように現場で悩みを抱えている方にむけ、具体的な対策をご紹介していきます。

教員の仕事でお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

教員で適応障害になった時に行うべきこと

僕自身も教員時代に精神科を受診した経験があります。

その際は「うつ傾向」との診断を受け、そのまま休職→退職に至りました。

ここでは、適応障害と診断された場合に行うべきことを解説します。

まずは休職する

適応障害と診断されたのであれば、まずは休職してください。精神科の先生からも説明を受けたかもしれませんが、診断書があれば休職することができます。

僕自身は以下の手順で休職しました。

1.精神科で診断書をもらう
2.学校へ電話(教頭先生が対応する)
3.そのまま休職の手続きをしてもらう(診断書は郵送)
4.休職

精神科で診断書をもらったことを報告すると、管理職の対応は急に優しくなったことを覚えています。おそらく問題を大事にしたくないため、優しい対応になるのでしょう。

最初電話するのは非常に勇気がいりますが、まずは休職して休むことが大切です。

僕の場合は有休消化と休職制度の適用で1月〜3月を丸々休みました。

休職中に退職すべきかどうかを考える

休職することができれば、とりあえず時間ができるので、その間に今後のことについて考えるのが良いでしょう。

適応障害になっているということは、おそらく教員の仕事に向いていない可能性が高いです。僕自身もそうだったように、教員以外の仕事に転職することで精神的に負担を掛けずに仕事ができるようになるかもしれません。

というより、一度適応障害になったのであれば、教員の仕事を続けていては今後も再発する可能性が高いです。(場合によってはうつ病になる可能性もあります)

できれば、

・働き方を変える(一旦派遣として働くなど)
・転職エージェントへの登録(完全無料)
・必要な場合はキャリアコーチングも受けてみる(有料)

など、エージェント登録やコーチングを受けてみることをお勧めします。

エージェントは無料で利用できるため、とりあえず登録してみて、アドバイザーのカウンセリングを受けてみるのがおすすめ。(他業種のお話が聞けます)

ただ、どうしても転職に踏み切れないのであれば、有料サービスではあるものの、キャリアコーチングを受けてみるのも良いでしょう。

それぞれの概要については以下でも解説しますので、参考にしてください。

転職や退職をするなら行うべきこと

ここからは、転職を検討する場合に行うべきことを解説します。

教員とは違う仕事・働き方を検討する

正直、教員として働いていて適応障害と診断されたのであれば、今の仕事はおそらく向いていません。

僕も同じように診断されたのでよくわかりますが、この記事を読まれているあなたも、次のような性格ではないでしょうか？

・大きな声を出すのが苦手
・職場の人間関係を気にしすぎてしまう
・生徒との関係性に悩みすぎる
・人と関わるよりも、どちらかと言えば一人で黙々と作業する方が得意

もし、このような特徴に当てはまっているのであれば、教員よりも以下の職業の方が向いている可能性が高いです。

かくいう僕自身も、今はIT職に転職して非常に毎日が楽しくなりました。

転職エージェントに登録する

まず、転職を検討するなら必ずエージェントには登録しておきましょう。

転職エージェントに登録すれば、

・無料で求人情報をチェックすることができる
・現状を踏まえた上で適職を教えてもらえる

など、無料なのにメリットが大きいです。

教員で適応障害になる人は、人間関係で悩みやすい傾向にあると思います。

僕もそうでしたが、カウンセリングを受けてIT系の仕事が向いていると言われ、今ではIT職に転職しています。

このように、別業種の情報も豊富にもらえて、かつ自分自身の適職についても考えることができるので、ひとまず登録してカウンセリングを受けるのがおすすめです。

場合によってはキャリアコーチングを受けてみる

・転職すべきかどうか自分で決めきれない
・できれば誰かと一緒に今後のキャリアを考えていきたい
・今の仕事を続ける方向も考えてみたい

このようなお悩みをお持ちであれば、キャリアコーチングもおすすめです。コーチングであれば転職する以外の方法として、今の仕事でうまくいく方法なども考えてもらえます。

キャリアの専門家と一緒に今後について考えてもらいたい方にはお勧めのサービスです。

ただし、上述した転職エージェントとは異なり、有料のサービスであるため、まずは無料のカウンセリングを受けてみて受講すべきか検討するのが良いでしょう。

自分で適職が分からない場合は適職診断を行う

ここまでの内容を読んで、

転職したいものの、自分自身の適職が分からない・・・

という方は、適職診断を行ってみるのもおすすめです。

現在ではアサインなどの無料キャリアシュミレーションアプリも登場しており、3分ほどで診断することができます。

気軽に適職を知ることができるため、まずは転職のきっかけ作りとして診断してみてはいかがでしょうか。

教員が適応障害になる理由とは？

なぜ、教員の仕事で適応障害になる人がいるのでしょうか。ここでは、その理由について解説します。

職業的ストレス

教員の仕事は極めて責任感が高い仕事であり、生徒の教育と成長に関わる重大な役割を担います。

学期ごとの成績目標、カリキュラムの進行、保護者や同僚からの評価など、多様な要素が一定のプレッシャーとなるでしょう。

特に、試験の結果や生徒の学業成績は教員のパフォーマンス評価に大きな影響を与えるため、これらに対するストレスは大きいです。

また、新しい教育政策の導入や教材の変更、教育環境の変動なども教員にストレスを与え、適応障害につながる可能性があります。

生徒との人間関係

教員は多くの生徒と接することにより、それぞれの個性やニーズに対応しなければならないというストレスも理由の一つです。

生徒一人ひとりに対応するためには、大きなエネルギーと精神的な負担が伴います。また、生徒間のトラブル解決や親とのコミュニケーションにおいても、教員は適切な対応を求められます。

これらの課題は時間とエネルギーを消費し、精神的な負担を増大させ、適応障害の原因となる可能性があるでしょう。

過労

教員の仕事は、授業の準備と授業そのものだけでなく、課題の採点、学校行事の準備、保護者との面談、学校運営に関する会議など多岐にわたる業務があります。

これらの業務は時間外に及ぶことも多く、休日に仕事をすることも珍しくありません。

その結果、教員は過労になり、ストレスを増大させ、適応障害を引き起こす可能性があるのです。

環境的変化

教育現場は常に新しい教育政策や教育技術の導入、カリキュラムの変更など、変化に対応し続けなければならない環境です。

教育の質を向上させるために必要なことですが、教員にとっては新たな学習やスキルの習得、既存の教育方針や方法からの移行などストレスをもたらす可能性があります。

また、学校の組織変更や人事異動などの状況も教員に変化を求め、これが適応障害につながることも少なくありません。

心理的・身体的健康問題

長期間のストレスは教員の心理的および身体的健康に悪影響を及ぼします。これは、不安、うつ病、消耗感、疲労感、睡眠障害などの形で現れることが多いです。

さらに、心身の健康問題は互いに連鎖し合う傾向があります。

例えば、過度のストレスは心理的問題を引き起こし、これが睡眠や食事などの生活習慣の乱れ、結果的に身体的健康を悪化させる可能性があります。

また、身体的な不調は教員の教育活動を制約し、生徒とのコミュニケーションや教材の準備などの業務に悪影響を及ぼすことも少なくありません。

心理的・身体的な健康問題が適応障害を引き起こす可能性があるでしょう。

教員を退職する際の注意点3つ

適応障害になった教員が退職を決意する際、注意しなければならない点があります。ここでは、その注意点を3つ見ていきましょう。

退職手続き

教員が退職する際は、所属する学校や教育機関に対して、早めに退職の意向を伝えることが重要です。

具体的な退職日を設定し、その日をもって手続きが全て完了するように計画しなければなりません。

また、退職手続きに関しては、社会保険や退職金、税金の手続きなど様々な要素が含まれます。

専門家や人事担当者と十分にコミュニケーションを取りながら、必要な手続きを進めていくことが重要です。

業務の引き継ぎ

教員が退職する場合、その役割と責任を後任に引き継がなくてはなりません。

そのプロセスは、生徒の進行状況、教育計画、授業のカリキュラム、そして現在の課題や問題についての詳細情報を伝達することを含みます。

引き継ぎ文書の作成は重要なステップで、それは具体的な業務内容、生徒の特性と学習状況、今後の教育計画などを詳細に記載するものです。

新任の教員はよりスムーズに業務を引き継ぎ、生徒の学習への影響を最小限に抑えることが可能になるでしょう。

キャリアプランの考え直し

教員が一度退職を決定した場合、その後のキャリアプランについて深く考えることが重要です。再就職先を探す場合、その過程は時間と労力を要します。

転職活動を進めるにあたって、自身のスキルや経験、適性を再評価し、どのような職業が自分に合っているのかを見つけることが大切です。

また、教育者としてのキャリアを継続するか、それとも全く新しい道に進むかなど、自身の将来のビジョンを明確にしておきましょう。

教員の転職先で多い職種

ここでは、教員の転職先で多い職種を紹介します。

教育コンサルタント

教育コンサルタントは、教育に関する専門的なアドバイスを提供する仕事です。

教員の専門知識と教室での経験は、教育環境の改善や新しい教育プログラムの開発、教育政策の策定などに大いに役立ちます。

学校や学区、教育機関だけでなく、教育関連のビジネスにも対応可能です。

教育コンサルタントは、その専門性を活かして、教育の質を向上させ、学習環境を改善することを目指しています。

教育技術会社のスタッフ

近年、教育とテクノロジーの融合が進み、教育技術（EdTech）の分野が急速に発展しています。

教育の専門知識を持つ教員は、教育アプリケーションや教育向けソフトウェアの開発、オンライン教育プラットフォームの運営などに貢献できます。

教員が持つ実地の教育経験は、教育現場でのニーズを理解し、適切な教育ソリューションを提供するために重要な資源となるでしょう。

カリキュラム開発者

カリキュラム開発者は、教育計画や教科書、教材などの作成に携わる職業です。

教員は、自身が持つ学科知識と教育現場での経験を活かして、具体的な教育内容を設計し、その資料を作成します。

カリキュラム開発者としての仕事は、教育の方向性を決定する重要な役割を担い、学生が学ぶ内容や学び方に直接的な影響を与えるでしょう。

教育関連の非営利組織

教育関連の非営利組織では、教育に対する改革や普及活動、教育政策の提言など、多岐にわたる活動が行われています。

これらの組織は、教育の機会均等、教育の質の向上、新しい教育方法の開発と普及など、様々な教育問題に対応しなければなりません。

教員はその専門知識と経験を活かして、目標を達成するためのプログラム開発や政策提言、アウトリーチ活動などに関与することがあります。

非営利組織での活動は、教育の現場だけでなく、社会全体の教育環境の改善に貢献することができるでしょう。

教員から他業種に転職するメリット5つ

ここでは、教員から他業種に転職するメリットを5つ解説します。

スキルの活用と広がり

教員はその職務上、コミュニケーション能力、問題解決能力、リーダーシップ、タイムマネジメント、チームワーク、柔軟性などの多くのスキルを育てていきます。

これらのスキルは多くの業界や職種で求められるため、他業種への転職は新たなチャレンジと成長の機会を提供してくれるでしょう。

また、新しい環境でスキルを用いることにより、自己の能力をさらに磨くことが可能となります。異なる視点や経験を得ることで、自分自身のスキルをさらに広げられるでしょう。

キャリアパスの多様性

教員から他業種への転職は、新たなキャリアパスを開くチャンスとなります。

教育業界に留まると、キャリアの道筋はある程度予測可能ですが、他業種へとステップを踏み出すことで、新たな可能性や挑戦が広がります。

自身の興味、スキル、価値観に合ったキャリアパスを探求することは、プロフェッショナルとしての成長と満足感をもたらすでしょう。

給与と待遇の改善

教員は、その役割上、社会に大きな貢献をしていますが、それに見合った給与や待遇を受けていない場合があります。

他業種への転職を通じて、より高い給与や良好な福利厚生を享受することが可能になるかもしれません。

自身のスキルや経験をより適切に評価してくれる職場を見つけることは、自身の生活環境を改善し、キャリアの満足度を高める一助となるでしょう。

ワークライフバランスの改善

教員は、教育計画の作成、試験の採点、授業準備、学校行事、保護者対応など、時間と労力を要する仕事を担っています。

これは、私生活とのバランスを保つことが難しい場合があります。

他業種に転職すれば、仕事とプライベートの間でより良いバランスを見つけることが可能になるかもしれません。

ストレスの軽減、心身の健康維持、趣味や家族との時間など、個人的な充実につながるでしょう。

新たな視点と刺激

教育現場から離れ、新たな環境に身を置くことは、新たな視点の獲得につながります。自己の成長、新たな挑戦、さらなる学習の機会が得られます。

新しい環境と人々との出会いは、新たな視野を開き、自分自身を再評価し、さらに成長するための刺激を提供してくれるでしょう。

まとめ

教員はその役割上、業務上のストレス、生徒との人間関係、心理的・身体的な健康問題など、適応障害を引き起こす要素にさらされることが多いです。

これらの要素は、職場でのストレスの源となり、教員の適応能力を試すものです。そうした状況下で教員が退職を決意する際には、業務の適切な引き継ぎ、自身の健康状態の確認、新たなキャリアパスの慎重な計画など、注意すべき点があります。

教員から他業種への転職には、スキルの活用と拡大、キャリアパスの多様性、給与と待遇の改善、ワークライフバランスの改善、新たな視点と刺激の提供などのメリットがあります。

適応障害と向き合いながら新たなキャリアを築くための重要な要素となるでしょう。