教員の適応障害で転職｜辞める時のポイントを元教員が解説

教員の仕事で適応障害になってしまった・・・

転職したいけど、具体的に何をすれば良い？

このようにお悩みではないでしょうか。

この記事を執筆している僕自身、元教員として働いていた過去があります。

そして適応障害になってしまい、退職しました。

今回の記事では、同じように現場で悩みを抱えている方にむけ、具体的な対策をご紹介していきます。

教員の仕事でお悩みの方は、ぜひ参考にしてください。

教員で適応障害になった時の対策3選

教員の仕事をしていて適応障害になってしまった場合、適切な対策を行う必要があります。

ここでは、僕自身も行っていた対策について3つご紹介していきます。

休職する

まず、適応障害になったのであれば休職を検討するのがおすすめです。

僕自身も、業務の忙しさゆえに体調を崩してしまい、適応障害となりました。

その際、精神科を受診したのですが、もし同じように精神科を受診して適応障害と診断されたなら、その診断書を提出することで休職することができます。

診断書には法的な拘束力があるため、僕は医師から発行してもらい、学校へ郵送しました。(ただし、休職する旨は学校に電話しました)

休職するのは大変勇気が必要ですが、休むことで精神的にも回復することができます。

また、休職期間中に他の仕事を探したりもできますので、まずは時間を確保することが大切です。

教員とは違う仕事を検討する

正直、教員として働いていて適応障害と診断されたのであれば、今の仕事はおそらく向いていません。

僕も同じように診断されたのでよくわかりますが、この記事を読まれているあなたも、次のような性格ではないでしょうか？

・大きな声を出すのが苦手
・職場の人間関係を気にしすぎてしまう
・生徒との関係性に悩みすぎる
・人と関わるよりも、どちらかと言えば一人で黙々と作業する方が得意

もし、このような特徴に当てはまっているのであれば、教員よりも以下の職業の方が向いている可能性が高いです。

かくいう僕自身も、今はIT職に転職して非常に毎日が楽しくなりました。

ここでは、教員で適応障害になってしまったあなたにおすすめの職業を二つご紹介します。

IT職

まず、IT職です。これはこの記事を書いている僕自身の経験談でもあるのですが、IT職は

・基本一人で作業することが多い
・対人関係がフラット(教員よりもジメジメしてない)
・実力主義(年功序列ではない)
・効率性を重んじる(無駄な残業や会議がない)

などの特徴があります。

特に、現在適応障害になっている方は、おそらく対人関係で悩んでいる可能性が高いのではないでしょうか。

僕自身は当時、

「できれば一人で完結できる仕事がしたい・・・」

と思っており、現在はフリーで活動しているので、毎日一人でひたすらパソコンを叩く日々です。

なので、IT系の仕事に転職して、本当に良かったと思っています。

ここまでの内容を読んで、「これだ！！」と感じている部分があるのであれば、ひとまずWEB系のスクールの面談を受けてみるのがおすすめです。

大手のDMMなどでは転職保証や給付金制度が準備されており、金銭面でも受講のハードルが低いです。

気になる方は、以下のリンクから無料カウンセリングを受けてみてはいかがでしょうか。

会計職

続いて、会計職もおすすめです。

これも僕の体験談になりますが、僕は教員を退職してから会計士をまず目指しました。

その理由は、

・市場価値が高く、会計士資格があれば転職に困らないから
・会計士の仕事は基本一人で黙々作業することが多いから
・会計士の30代の年収は700~800万円で30代で受かっても十分だから

など、資格の優位性に魅力を感じたからです。

25才で退職し、そこから1年半勉強していました。

ただ、僕の場合は途中でWEB系の仕事を開始したらそっちで独立できてしまったため、結果的に途中で断念することになりましたが、選択肢としては全然アリだと思います。

WEBよりも会計士の方が手堅く、1次試験さえ受かれば監査法人に就活することもできます。

また、受からなくても税理士事務所などで働くことも可能です。

教員として働いていて、もっとスキルが欲しいと感じた方も多いのではないでしょうか。

そんな方の選択肢として、会計士も良いと思います。

僕が受講していたのはCPA会計学院で、先生方も圧倒的に丁寧だったので非常におすすめ。

奨学金制度も用意されているので、経済的な負担を抑えたい方もこちらの予備校が良いと思います。

以下のリンクから資料請求できるため、気軽に資料だけでも取り寄せてみてはいかがでしょうか。

自分で適職が分からない場合は適職診断を行う

ここまでの内容を読んで、

転職したいものの、自分自身の適職が分からない・・・

という方は、適職診断を行ってみるのもおすすめです。

現在ではアサインなどの無料キャリアシュミレーションアプリも登場しており、3分ほどで診断することができます。

気軽に適職を知ることができるため、まずは転職のきっかけ作りとして診断してみてはいかがでしょうか。

教員が適応障害になる理由とは？

なぜ、教員の仕事で適応障害になる人がいるのでしょうか。ここでは、その理由について解説します。

職業的ストレス

教員の仕事は極めて責任感が高い仕事であり、生徒の教育と成長に関わる重大な役割を担います。

学期ごとの成績目標、カリキュラムの進行、保護者や同僚からの評価など、多様な要素が一定のプレッシャーとなるでしょう。

特に、試験の結果や生徒の学業成績は教員のパフォーマンス評価に大きな影響を与えるため、これらに対するストレスは大きいです。

また、新しい教育政策の導入や教材の変更、教育環境の変動なども教員にストレスを与え、適応障害につながる可能性があります。

生徒との人間関係

教員は多くの生徒と接することにより、それぞれの個性やニーズに対応しなければならないというストレスも理由の一つです。

生徒一人ひとりに対応するためには、大きなエネルギーと精神的な負担が伴います。また、生徒間のトラブル解決や親とのコミュニケーションにおいても、教員は適切な対応を求められます。

これらの課題は時間とエネルギーを消費し、精神的な負担を増大させ、適応障害の原因となる可能性があるでしょう。

過労

教員の仕事は、授業の準備と授業そのものだけでなく、課題の採点、学校行事の準備、保護者との面談、学校運営に関する会議など多岐にわたる業務があります。

これらの業務は時間外に及ぶことも多く、休日に仕事をすることも珍しくありません。

その結果、教員は過労になり、ストレスを増大させ、適応障害を引き起こす可能性があるのです。

環境的変化

教育現場は常に新しい教育政策や教育技術の導入、カリキュラムの変更など、変化に対応し続けなければならない環境です。

教育の質を向上させるために必要なことですが、教員にとっては新たな学習やスキルの習得、既存の教育方針や方法からの移行などストレスをもたらす可能性があります。

また、学校の組織変更や人事異動などの状況も教員に変化を求め、これが適応障害につながることも少なくありません。

心理的・身体的健康問題

長期間のストレスは教員の心理的および身体的健康に悪影響を及ぼします。これは、不安、うつ病、消耗感、疲労感、睡眠障害などの形で現れることが多いです。

さらに、心身の健康問題は互いに連鎖し合う傾向があります。

例えば、過度のストレスは心理的問題を引き起こし、これが睡眠や食事などの生活習慣の乱れ、結果的に身体的健康を悪化させる可能性があります。

また、身体的な不調は教員の教育活動を制約し、生徒とのコミュニケーションや教材の準備などの業務に悪影響を及ぼすことも少なくありません。

心理的・身体的な健康問題が適応障害を引き起こす可能性があるでしょう。

教員を退職する際の注意点3つ

適応障害になった教員が退職を決意する際、注意しなければならない点があります。ここでは、その注意点を3つ見ていきましょう。

退職手続き

教員が退職する際は、所属する学校や教育機関に対して、早めに退職の意向を伝えることが重要です。

具体的な退職日を設定し、その日をもって手続きが全て完了するように計画しなければなりません。

また、退職手続きに関しては、社会保険や退職金、税金の手続きなど様々な要素が含まれます。

専門家や人事担当者と十分にコミュニケーションを取りながら、必要な手続きを進めていくことが重要です。

業務の引き継ぎ

教員が退職する場合、その役割と責任を後任に引き継がなくてはなりません。

そのプロセスは、生徒の進行状況、教育計画、授業のカリキュラム、そして現在の課題や問題についての詳細情報を伝達することを含みます。

引き継ぎ文書の作成は重要なステップで、それは具体的な業務内容、生徒の特性と学習状況、今後の教育計画などを詳細に記載するものです。

新任の教員はよりスムーズに業務を引き継ぎ、生徒の学習への影響を最小限に抑えることが可能になるでしょう。

キャリアプランの考え直し

教員が一度退職を決定した場合、その後のキャリアプランについて深く考えることが重要です。再就職先を探す場合、その過程は時間と労力を要します。

転職活動を進めるにあたって、自身のスキルや経験、適性を再評価し、どのような職業が自分に合っているのかを見つけることが大切です。

また、教育者としてのキャリアを継続するか、それとも全く新しい道に進むかなど、自身の将来のビジョンを明確にしておきましょう。

教員の転職先で多い職種

ここでは、教員の転職先で多い職種を紹介します。

教育コンサルタント

教育コンサルタントは、教育に関する専門的なアドバイスを提供する仕事です。

教員の専門知識と教室での経験は、教育環境の改善や新しい教育プログラムの開発、教育政策の策定などに大いに役立ちます。

学校や学区、教育機関だけでなく、教育関連のビジネスにも対応可能です。

教育コンサルタントは、その専門性を活かして、教育の質を向上させ、学習環境を改善することを目指しています。

教育技術会社のスタッフ

近年、教育とテクノロジーの融合が進み、教育技術（EdTech）の分野が急速に発展しています。

教育の専門知識を持つ教員は、教育アプリケーションや教育向けソフトウェアの開発、オンライン教育プラットフォームの運営などに貢献できます。

教員が持つ実地の教育経験は、教育現場でのニーズを理解し、適切な教育ソリューションを提供するために重要な資源となるでしょう。

カリキュラム開発者

カリキュラム開発者は、教育計画や教科書、教材などの作成に携わる職業です。

教員は、自身が持つ学科知識と教育現場での経験を活かして、具体的な教育内容を設計し、その資料を作成します。

カリキュラム開発者としての仕事は、教育の方向性を決定する重要な役割を担い、学生が学ぶ内容や学び方に直接的な影響を与えるでしょう。

教育関連の非営利組織

教育関連の非営利組織では、教育に対する改革や普及活動、教育政策の提言など、多岐にわたる活動が行われています。

これらの組織は、教育の機会均等、教育の質の向上、新しい教育方法の開発と普及など、様々な教育問題に対応しなければなりません。

教員はその専門知識と経験を活かして、目標を達成するためのプログラム開発や政策提言、アウトリーチ活動などに関与することがあります。

非営利組織での活動は、教育の現場だけでなく、社会全体の教育環境の改善に貢献することができるでしょう。

教員から他業種に転職するメリット5つ

ここでは、教員から他業種に転職するメリットを5つ解説します。

スキルの活用と広がり

教員はその職務上、コミュニケーション能力、問題解決能力、リーダーシップ、タイムマネジメント、チームワーク、柔軟性などの多くのスキルを育てていきます。

これらのスキルは多くの業界や職種で求められるため、他業種への転職は新たなチャレンジと成長の機会を提供してくれるでしょう。

また、新しい環境でスキルを用いることにより、自己の能力をさらに磨くことが可能となります。異なる視点や経験を得ることで、自分自身のスキルをさらに広げられるでしょう。

キャリアパスの多様性

教員から他業種への転職は、新たなキャリアパスを開くチャンスとなります。

教育業界に留まると、キャリアの道筋はある程度予測可能ですが、他業種へとステップを踏み出すことで、新たな可能性や挑戦が広がります。

自身の興味、スキル、価値観に合ったキャリアパスを探求することは、プロフェッショナルとしての成長と満足感をもたらすでしょう。

給与と待遇の改善

教員は、その役割上、社会に大きな貢献をしていますが、それに見合った給与や待遇を受けていない場合があります。

他業種への転職を通じて、より高い給与や良好な福利厚生を享受することが可能になるかもしれません。

自身のスキルや経験をより適切に評価してくれる職場を見つけることは、自身の生活環境を改善し、キャリアの満足度を高める一助となるでしょう。

ワークライフバランスの改善

教員は、教育計画の作成、試験の採点、授業準備、学校行事、保護者対応など、時間と労力を要する仕事を担っています。

これは、私生活とのバランスを保つことが難しい場合があります。

他業種に転職すれば、仕事とプライベートの間でより良いバランスを見つけることが可能になるかもしれません。

ストレスの軽減、心身の健康維持、趣味や家族との時間など、個人的な充実につながるでしょう。

新たな視点と刺激

教育現場から離れ、新たな環境に身を置くことは、新たな視点の獲得につながります。自己の成長、新たな挑戦、さらなる学習の機会が得られます。

新しい環境と人々との出会いは、新たな視野を開き、自分自身を再評価し、さらに成長するための刺激を提供してくれるでしょう。

まとめ

教員はその役割上、業務上のストレス、生徒との人間関係、心理的・身体的な健康問題など、適応障害を引き起こす要素にさらされることが多いです。

これらの要素は、職場でのストレスの源となり、教員の適応能力を試すものです。そうした状況下で教員が退職を決意する際には、業務の適切な引き継ぎ、自身の健康状態の確認、新たなキャリアパスの慎重な計画など、注意すべき点があります。

教員から他業種への転職には、スキルの活用と拡大、キャリアパスの多様性、給与と待遇の改善、ワークライフバランスの改善、新たな視点と刺激の提供などのメリットがあります。

適応障害と向き合いながら新たなキャリアを築くための重要な要素となるでしょう。